山梨県で暮らす人が、毎日を心地よく安心して過ごすには、どんな住まいが理想でしょうか。こうした想いから誕生したのが、「やまなしKAITEKI住宅」です。断熱・気密をしっかり確保した快適な室温。光熱費を抑えやすく、家も長持ち。さらに、次の世代にもつながる価値ある住まいを実現することができます。
このページでは、山梨県で家づくりを考える方に向けて、やまなしKAITEKI住宅をおすすめする理由を、健康・性能・コスト・資産価値・支援制度の5つの視点からご紹介します。

健康面のメリット
―家族の健康を支える温熱環境

ヒートショックリスクを減らす

ヒートショックリスクとは、急激な温度変化によって体に大きな負担がかかり、重篤な健康被害につながるおそれが高まるリスクとされています。山梨県のように冬の寒さが厳しい地域では、住宅の断熱性が低いと室温の差が大きくなり、浴室や脱衣所でのヒートショックが起こりやすくなります。

ヒートショックによる死亡事故のメカニズム

暖かいリビングなどから、冷え込んだ脱衣所や浴室に移動すると、血管が縮まり血圧が一気に上昇します。その後、浴槽に入り体が温まってくると今度は血管が広がり、血圧が急降下します。この急激な血圧の変化により、一時的に脳内に血液が回らない貧血の状態になり、意識を失うことがあります。浴槽内で溺れてしまったり、意識障害のほか、心筋梗塞、脳卒中（脳梗塞・脳出血）などを引き起こす危険性もあります。
ヒートショックを防ぐためには、寒い冬でも家全体の暖かさを保てる住宅にすることが、予防策の一つになります。
やまなしKAITEKI住宅は家中の温度差が小さいため以下のような効果が期待できます。

日本気象協会の「ヒートショック予報」でも注意喚起されているように、住宅の性能向上は重要な健康対策といえます。（日本気象協会「ヒートショック予報」https://tenki.jp/heatshock/）

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冬季の死亡リスクの低減

住宅の温熱環境は、単なる快適さの問題ではなく、命に直結する重要な要素です。近年の研究により、冬季の室温が低い住宅では、ヒートショックの発生だけでなく、死亡リスクそのものが高まることが明らかになっています。こうした影響は、「冬季超過死亡数」という指標に表れます。冬季超過死亡数とは、冬の時期に、他の季節と比べて増加する死亡者数のことで、日本では特に1月を中心に、寒さによる血管収縮や血圧上昇の影響から、心疾患や脳血管疾患による死亡が増加します。
さらに、この増加の程度を割合で示したものが「冬季超過死亡率」です。これは、冬にどれだけ死亡者数が上乗せされているかを表す指標で、住宅環境や社会の健康対策の状況を映し出します。
山梨県は近年（2022〜2024年度の3年間平均）、この冬季超過死亡率が全国で最も高い水準となっています。注目すべき点は、この傾向が北海道などの寒冷地よりも、比較的温暖な地域で顕著に表れていることです。
つまり、冬の死亡リスクを左右するのは外気温以上に、住宅の断熱性能など「室内の温熱環境」の影響が大きいと考えられるのです。住宅の質は、健康を支えるインフラであり、冬の命を守る重要な鍵なのです。

1：脳⾎管疾患以外の循環器疾患　2：亜熱帯の沖縄県では脳・⼼臓・呼吸器以外の疾患は冬季に減少（マイナス）

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室内熱中症について

近年の猛暑により、熱中症は屋外だけの問題ではなくなっています。実際、熱中症による救急搬送の約4割は住宅内で発生しています。特に2025年は、気象観測史上でも例のない猛暑となり、全国で高温が記録されました。山梨県も例外ではありません。過去50年間で以下の変化が起きています。

室内で発生する熱中症は、気象条件だけでなく、住宅の仕様に大きく関係しています。

• 断熱・遮熱性能
• 気密性
• 換気計画
• 冷房効率

これらが適切に整っていない住宅では、日中に外部から侵入・蓄積した熱の影響を受けやすく、在室時間の長い居間・リビングにおいて熱中症のリスクが高まります。さらに、屋根や外壁に日中蓄積された熱が時間差で室内へ伝わり、天井や壁の表面温度が高止まりするため、夜間になっても室温や体感温度が下がりにくく、就寝中のリスクも高まります。実際、住宅内での熱中症の発生場所は、居間・リビングが39%、寝室（就寝中）が32%となっています。やまなしKAITEKI住宅は、外部からの熱の侵入を抑える高断熱構造と高い冷房効率により、昼夜を通じて安全で快適な室内温熱環境を維持します。

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カビ・ダニを抑え、アレルギー予防に

高断熱・高気密な住宅による安定した室温と湿度によってカビ・ダニの繁殖を抑制し、アレルギー症状をはじめとしたさまざまな疾患の改善に寄与します。

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子どもの発育にも良い影響

最近の研究では、部屋の足元が冷えていたり、部屋ごとの温度差が大きいと、子どもが体を動かしにくくなることが分かってきました。
寒さや暑さによるストレスが減ることで身体活動が増加し、身体面では体力や運動能力の向上、そして身体の諸機能における発達が促されることにより幼少期だけでなく成人後の生活習慣病リスクを減らす効果も期待でき、長期的な健康づくりに寄与します。また、幼児期に思い切り伸び伸びと動くことで健やかな心の育ちを促す効果もあります。

性能面のメリット
―山梨県の気候に最適な快適性能

やまなしKAITEKI住宅における性能基準

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断熱性能について

やまなしKAITEKI住宅における断熱等性能等級の基準は、国の省エネルギー基準（等級4）やZEH水準（等級5）よりさらに上位に位置づけられるレベルです。

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気密性能について

気密とは、住宅の隙間から冷気や暖気が出入りするのを防ぐ性能のことです。やまなしKAITEKI住宅では、国の基準にはない「相当隙間面積」（いわゆるC値）という気密性能に関する基準を設けています。適切な気密性を確保する目的は、次の3点にあります。

• 漏気による熱損失を抑える
• 換気経路を明確にし、計画換気を成立させる
• 壁体内への湿気侵入を防ぐ

断熱性能が高い住宅ほど、隙間からの漏気による熱ロスの影響は大きくなります。そのため、断熱と気密は必ずセットで考える必要があります。断熱等級が高くても、気密性能が確保されていなければ、本来の性能は発揮されません。気密性能の欠けた高断熱住宅は、いわば穴だらけのバケツのような状態です。この状態では、冷暖房効率が落ち、光熱費がかさむだけでなく、室内の効率的な換気の実現にも影響してしまいます。
また、隙間がなくなることにより、壁体内への湿気の侵入を防ぐことができ、結露による建物の隠れた部分の腐朽・腐食やカビの発生を防止することにもつながります。

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遮音性能について

やまなしKAITEKI住宅は、高断熱・高気密であることにより、遮音性能の面でも優れています。建物全体の隙間を極力なくし、壁・床・天井に十分な断熱性を充填することで、外部から侵入する騒音の通り道が減り、車の走行音や近隣の生活音を抑えやすくなります。また、断熱材の多くは音を吸収する性質も備えており、室内外の音環境を穏やかに保つ効果が期待できます。

コスト面のメリット
―光熱費・メンテナンス費を抑える

高性能住宅は初期費用がやや高くなりますが、長期的には光熱費の削減によって十分にコスト回収が可能です。また、結露による建材の腐朽・腐食やカビの発生が抑えられるため、将来的な修繕費やメンテナンス費用の軽減も期待できます。
やまなしKAITEKI住宅のコストメリットをより具体的にイメージしていただくため、一定の条件を設定し、コスト回収シミュレーションを行いました。
その結果、国の義務化基準である断熱等級4の住宅と比較した場合、初期費用の差はわずか6年で回収できることがわかりました。

建てたときより住み続けて分かるコストメリット

このグラフから分かるのは、断熱性能・気密性能の違いが、住み始めてからの光熱費に大きく影響するということです。
やまなしKAITEKI住宅、やまなしKAITEKI住宅／ZEROのいずれも、高い断熱性能と気密性能によって暖冷房費の増加を抑えやすく、長く住み続けるほどコストメリットが実感しやすい住まいといえます。やまなしKAITEKI住宅／ZEROでは、設備更新などのメンテナンス費用が一定のタイミングで発生する想定としていますが、それを含めても累積コストの増加は緩やかで、長期的な家計負担を抑えやすい点はやまなしKAITEKI住宅と共通しています。
やまなしKAITEKI住宅は、山梨の寒暖差を前提に、快適さと暮らしやすさを大切にした住まいです。建てた直後の金額だけでなく、住み続ける中でのコストの伸び方まで含めて考えると、その費用対効果の高さを実感できる住宅性能といえるでしょう。

資産価値のメリット
―長く価値が続く家

高い省エネ性能を兼ね備え、長期優良住宅の認定を受けたやまなしKAITEKI住宅は、今後、中古市場で評価され、資産価値が維持しやすくなることが期待されます。性能数値で評価された住宅は、売却時に査定額が高くなりやすく、世代を超えて長期間安心して住み続けられる家となります。

補助金・支援制度
―お得に建てる山梨の高性能住宅

やまなしKAITEKI住宅は、新築の場合に最大225万円、改修の場合に最大341万円の補助金が支給されます。また、長期優良住宅認定による所得税・住民税（住宅ローン減税）や固定資産税、不動産取得税の減税措置が一般の住宅より優遇されます。さらに、住宅ローンの金利優遇などのメリットも用意されており、初期費用の負担を軽減しつつ、長期的にお得で快適な住まいが手に入ります。

やまなしKAITEKI住宅における税制優遇

やまなしKAITEKI住宅は、一定以上の住宅性能を確保することを前提としています。そのため、国が用意する住宅取得時の税制優遇制度と相性が良いという特徴があります。
住宅ローン減税は、長期優良住宅やZEH水準住宅など、性能の高い住宅ほど優遇内容が手厚くなる仕組みとなっており、子育て世帯・若者夫婦世帯に対しては、借入限度額の上乗せなどの措置がなされています。
また、新築だけでなく、既存住宅についても、子育てに配慮したリフォームを行う場合には所得税の控除制度が用意されており、住まいの質を高めながら経済的負担を抑えることが可能です。
このような税制優遇や支援制度を上手に活用することで、初期費用だけでなく、将来にわたる住まいのコスト面でも安心につながります。